新型コロナウイルスによる災禍とスピリチュアリズム〈No.２〉

20世紀には、米ソという２つの超大国が対峙（たいじ）し、世界中がその対立の渦（うず）に巻き込まれました。これが“東西冷戦”で、民主主義陣営と社会主義陣営が激しく対立することになりました。ソ連は共産主義というイデオロギーを旗印に掲げ、世界を赤化（共産主義化）して覇権を握ろうとしました。そして実際に、世界の３分の１を支配下に置きました。米ソは軍拡競争をエスカレートさせ、“第三次世界大戦”勃発の直前にまで至りました。世界中の人々が全面核戦争の危機に怯（おび）え、ソ連の核によって自国が滅ぼされ、共産主義のもとで悲惨な生活を送るようになるのではないかと恐れました。幸いにも1991年、ソ連は冷戦に敗れ、崩壊しました。

ところが21世紀に入ると、軍事力を強化した中国がソ連に代わって、世界制覇を目論（もくろ）んで米国と対立するようになったのです。

21世紀に入って中国は急激な経済発展を遂げ、日本を抜いて世界第二の経済大国に躍り出ました。そして経済発展をテコにして、軍事力の増強を急速に進めていきました。その最終目的は、軍事力でアメリカを圧倒し、世界を中国の支配下に置くところにあります。今のペースで軍事力の増強が続くなら、2050年には米中の軍事力は逆転する、と言われています。

中国は軍事力だけでなく、経済・金融・情報通信技術といったさまざまな分野において力を高めています。特に情報通信分野への進出はすさまじく、今や米国を凌（しの）いで世界一の座に着こうとしています。また、“一帯一路”戦略によって世界に向けて経済進出を加速させ、発展途上国を援助の名目で籠絡（ろうらく）（＊債権の罠（わな））し、中国の支配下に組み込もうとしています。アメリカを屈服させ、世界を支配下に置くという目的のために、軍事・経済・金融・情報通信などのあらゆる分野で、米国に追いつき追い越そうとひた走っているのです。

中国は国連の専門機関に積極的に人材を送り込み、支配力を強めようとしています。今回のウイルス禍ですっかり有名になったＷＨＯ（＊世界保健機関）の事務局長が、中国の操り人形として中国寄りの発言を連発したことからも分かるように、中国は国際機関への介入を通して世界制覇の野望を実現しようとしています。台湾は、中国の圧力によってＷＨＯから除外されてしまいました。今回の災禍では、台湾は中国政府が発表する前にＷＨＯに新型コロナウイルスの発生を報告していましたが、ＷＨＯは中国の圧力でそれを握り潰し、感染拡大を加速させることになったのです。

中国はこうした形で対外的な働きかけを強める一方で、軍事戦略の一環として東アジア地域（南シナ海・東シナ海）に進出し、軍事拠点の拡大を進めています。そのあくどい手口が世界中から非難されても意に介さず、着々と計画を進めています。中国の軍事戦略の中には、日本から尖閣諸島や沖縄を奪うことも含まれています。

中国は国際社会の批判に耳を貸さず、自分たちの思い通りにしようとごり押ししています。他国を軍事力で脅し、経済的圧力をかけて従わせようとします。国際法規などは無視し、あらゆることを中国中心に進め、それに反対する国家には脅しと圧力を加えるのです。中国の強引で身勝手な言動はすべて、世界を支配するための戦術です。世界制覇という野望を達成するために他国を恫喝し、平気でウソをついて騙すのが中国共産党のやり方なのです。こうした中国の本心を知れば、その言葉を信じてはならないことは明らかです。しかし、これまで世界中の国々が中国のウソに騙され、あるいはカネの魅力に取りつかれて中国に接近してきたのです。

中国の戦略の最終目的は、アメリカを軍事力で圧倒して屈服させ、従わせるところにあります。そうした野心を持っていた中国を、今の経済大国にまで押し上げたのは、他ならぬアメリカ自身だったのです。

米ソ対立の東西冷戦下で、アメリカはソ連に対抗するために、ソ連と分裂状態にあった中国に接近し、民主主義陣営への取り込みを図りました。経済的に発展すれば、中国は社会主義を放棄して民主国家になる、と考えていたのです。しかし、その目論見（もくろみ）は大きく外れ、中国は海外からの資本導入や援助のもとで経済発展を遂げると、世界支配の野心を露（あらわ）にするようになっていきました。

中国の本性（ほんしょう）を見抜けなかったアメリカは、冷戦終結後、自国の経済的利益のために積極的に中国に進出し、結び付きを深めていくことになりました。クリントン、ブッシュ、オバマの歴代政権が中国に関与する政策を続け、中国を後押ししてきました。それによって中国は、急速に経済成長をすることになったのです。（※）

アメリカだけでなく、世界中の国々が中国に騙されてきました。中国のウソを信じ、中国を高く評価してきました。それは中国にとっては、世界制覇の野望が順調に成功を収めてきた、ということを意味します。長い間、中国の本性と下心に気づくことができなかった国々が、中国を経済大国に押し上げてきたのです。先進諸国にとって、中国は経済的利益をもたらしてくれる格好の相手だったのです。そのため各国は、中国国内での少数民族に対する人権弾圧（チベット問題・ウイグル問題）に目をつぶり、ひたすら自国の経済的利益を追い求めきたのです。

中国を、現在の“人類の敵”にまで仕立てた最大の責任はアメリカにあります。アメリカは世界に先駆けて中国に進出し、中国の経済大国化を後押ししてきました。そうしたアメリカに続いて、日本をはじめ先進国の企業が競って中国に進出することになりました。その結果、中国は急速に経済発展を成し遂げ、経済大国にのし上がることになったのです。欧米や日本の企業は“カネ儲け”という欲望達成のために中国に進出したことで、みずからの首を絞めることになってしまいました。

欧米や日本など先進国の企業は、安くて豊富な労働力と巨大な市場の魅力に惹かれて中国に進出しました。カネ儲けのために次々と中国に進出し、中国の経済発展に手を貸すことになりました。中国の異常さが明るみに出ても、中国に進出した企業は経済活動（カネ儲け）への執着を捨て去ることができず、中国との関係を深めていきました。その結果、先進諸国は中国依存の状況にはまり込み、中国の言いなりになってきました。

中国に進出した先進国の企業は、中国国内での少数民族に対する弾圧（＊“民族浄化・ジェノサイド”と言うべき非道な行為）の事実を知りながら、中国政府を非難することなく黙認してきました。中国政府を非難した瞬間から、中国での経済活動ができなくなってしまうからです。ナチスに劣らない人権弾圧の事実を知りながら、経済的利益（カネ）のために黙認し、少数民族を見捨てました。カネのために、民主主義の大原則であり、西洋世界において最も重要視されてきた“人権尊重”という理念さえ捨て去ってしまいました。カネのために“魂”を売り渡してしまったのです。企業ばかりでなく西側のメディアも、中国に不利な情報を流した途端、中国に入ることはできなくなるため、その悪行に目をつぶってきました。メディア関係者も、自分たちの利益のために“魂”を売り渡してしまったのです。それでいて自国では民主主義の大切さを強調し、政府を批判して正義ぶってきたのです。

今回の新型コロナウイルス災禍は、先進諸国と中国との癒着体質、海外企業の非人道性を白日の下にさらしました。カネのために人権を無視し、中国に媚（こ）びへつらう卑劣さは、民主主義をみずから否定することになります。そこには中国と変わらない“自分さえよければそれでいい”という強いエゴと物欲があります。そうした先進諸国の欲望を見抜いた中国は、カネで彼らを操って、世界征服の戦略を推し進めてきたのです。

カネのために“人権尊重”という理念と精神を捨て去った人道に対する罪は、各国の政府や経済界全体に及んでいます。そしてその罪は、日本政府と日本企業にも当てはまります。少数民族に対する弾圧を非難することなく、ひたすら中国の顔色をうかがい、ゴマをすり、カネ儲けに奔走してきました。日本の領海が侵犯されても、尖閣が中国の領土だと言われても、正面切って反論することなく、中国のご機嫌うかがいに徹してきました。知的財産権を侵害されても、中国市場からの締め出しを恐れて泣き寝入りをしてきたのです。それはカネのために魂を売り渡した“国賊的行為”と言わざるをえません。日本は、中国の不正に反対することもできない卑屈な国家になってしまいました。

中国は、自分たちを巨大な儲け市場としてしか見ない各国の企業を利用して、世界支配という野望を実現するための布石を着々と打ってきました。相手の欲望につけ込んで籠絡（ろうらく）し、策略をめぐらせてきたのです。

日本も世界の国々も、カネに目がくらんで中国に接近し、中国の世界征服の野望に加担することになってしまいました。中国を利用してカネ儲けに走った進出企業には、地獄が待っています。欧米に遅れまいとして乗り出した日本企業にも、取り返しのつかない未来が待っています。中国に進出したすべての日本企業に――「日本を取るのか、中国に従うのか」「企業の存続のために日本を見捨てるのかどうか」という最終選択が迫られることになるのです。今回のウイルス災禍を通してその危険を察知した日本企業は、急いで他国に拠点を移そうとしていますが、すでに手遅れと言わざるをえません。

今回のウイルス災禍では、進出企業は中国の支配下に置かれ、自由を奪われている実態が浮き彫りにされました。ウイルス災禍が発生した時、世界で使用されるマスクの80％が中国で生産されていました。その中には、日本企業によって生産されたマスクも含まれていました。日本企業は、日本向けにマスクを生産していたのですが、そのマスクが在庫も含めすべて、中国政府によって接収されてしまったのです。中国において2010年に成立した国防動員法では、有事の際には外国企業も中国政府の命令に従わなければならない、と決められています。その法律に基づいて、日本企業が生産したマスクはすべて取り上げられ、それが中国政府の“善意”として世界の国々に配られることになりました。接収されたマスクの一部は日本にも配られ、その行為に日本人が感謝する、という演出がなされました。こうした中国の“マスク外交”は、世界中から非難を浴びましたが、中国は世界支配の戦略としてそれを平気で展開し、正義の味方を演じたのです。

今回、表に出たのはマスクでしたが、今後は有事を理由に、日本企業は技術・機械・工場などすべてを取り上げられる可能性があります。それは、カネ目当てに中国に進出した企業にとって“自業自得”の結果です。アメリカと違って中国に対抗する軍事力を持っていない日本がいくら抗議しても、中国が耳を傾けるはずがありません。

日本だけでなくアメリカも、先進医薬の技術を中国に提供し、ビジネス関係を結んでいました。結果的にその技術は奪われ、医薬品を中国の供給に頼るようになり、中国に弱みを握られることになりました。米国は、医薬品の大半を中国に依存するようになっていました。今回のウイルス禍の最中に、中国共産党の機関メディアである新華社は、次のような声明を発表しました。「中国は医薬品の輸出規制をすることも可能だ。その場合、米国はコロナウイルスの大海に沈むだろう」――この声明によって、米国内に大きな衝撃が走り、中国に対する激しい反発が引き起こされることになりました。

独裁国家では、自分のほうが力があると思えば、相手を恫喝（どうかつ）して従わせることは当たり前です。米国との軍事同盟がなければ、中国はいつでも日本を脅し、侵略を仄（ほの）めかして従わせようとするでしょう。世界征服という野望の前には、国際世論の批判など痛くもかゆくもないのです。核をちらつかせた恫喝に対して、日本はなす術（すべ）もなく、属国（自治区）に組み込まれることになります。

その時には、日本は中国の言いなりになるしかなく、中国に反対する者はチベットやウイグルのように弾圧・投獄されることになります。日本を支配するためにマイナスとなる天皇制は廃止されることになります。そして日本の首相は中国共産党の代弁者として、“中国賛美”を強制されることになるのです。今回のウイルス禍では、ＷＨＯのテドロス事務局長が露骨な中国寄りの発言をして批判を浴びましたが、その姿は未来の日本の首相の姿にダブって見えました。日本の首相が、世界に向けて中国賛美の発言をするなど、決してあってはならないことです。カネ儲けのために中国に進出して中国の言いなりになり、国家の危機よりも自社の利益を優先する日本企業の未来の姿が思い浮かびます。

これまでは日米同盟があったため、日本は中国から侵略を受けずに済みました。しかし今後、日米同盟が消滅して米軍が撤退するようなことになれば、日本は確実に中国の侵略を受けるようになります。中国の恫喝に屈しないだけの軍事力を持たないかぎり、日本の命運は決まってしまいます。日本は、チベットやウイグル自治区、あるいは香港と同じような状況に置かれることになるのです。

今回の新型コロナウイルス災禍において、日本は諸外国のようなロックダウン（都市封鎖）といった強力な対策を取ることはできませんでした。もし日本でロックダウンが一年も続いたとするなら、大半の日本人は耐えられなくなってしまうことでしょう。こんな不自由な生活を強いられるくらいなら、どうなっても構わないと思う人間が増加し、社会は大混乱に陥り、政府批判の声が高まることでしょう。

しかし、日本が中国に支配されるような事態に至ったなら、ロックダウンとは比べものにならないほど悲惨な状況に陥ることになります。中国共産党の一員になった日本人が、その手先として他の日本人を監視し、弾圧して逮捕・投獄するようになるのです。それに耐え切れず、多くの日本人が自殺することになるでしょう。このように考えると、日本の未来はとても暗く悲惨です。

中国の実態を知れば、人類にとっての敵とは、中国共産党が支配する“独裁国家”であることは明白です。言うまでもなく、日本にとっての真の敵とは、コロナウイルスではなく中国という独裁国家です。世界中を中国共産党の支配下に置こうとする中国こそ、全人類にとっての敵であり、一刻も早く地上から消滅しなければならないのです。中国国民の幸福と進歩のためにも、中国共産党による独裁国家は崩壊したほうがいいのです。

日本は、カネに釣られて“魂”を売るような国家であってはなりません。外圧に屈することなく理念を守り抜く国家、そのためには、みずからの物的利益を犠牲にしても戦う国家であってこそ諸外国から尊敬を集め、窮地には大きな援助が得られるようになるのです。

中国は“人類の敵”であるばかりでなく、日本にとって“最大の敵”なのです。日本を侵略して支配下に置こうと企（たくら）む中国に対して、日本が取るべき姿勢は、中国を敵国と見なし、常に中国に対して警戒心を持ち続けることです。こうした意味で、今回の新型コロナウイルス災禍は、日本の安全保障政策にとって良い教訓をもたらすことになりました。

新型コロナウイルス災禍によって、中国の正体が暴かれることになりました。中国は、新型コロナによる感染症の発生を知りながら、それを告発した医師を逮捕・投獄し、隠ぺいを図りました。それでいて、一足先に中国国内でのウイルス感染が収束すると、感染が拡大している国々に医療物資を送るなどして正義の味方を演じました。それは、まさに放火犯が消防士を演じるようなものです。マスクや医療品を政治の武器にして、救世主を装って援助するという偽善的なやり方に、世界中から非難の声があがりました。これまで中国と良い経済関係を結べば外交関係も円滑になる、と考えてきた先進国の指導者たちも、中国に対する見方を改めるようになりました。

今回の新型コロナウイルス災禍を通して中国の本性が明らかになり、“中国に依存しすぎるのは危険である”との見方が先進諸国にとって共通となりました。そして世界中で、中国との関係を見直す動きが起こっています。そうした動きに対して中国は、報復をちらつかせて脅しをかけています。

今回の新型コロナウイルス災禍をきっかけに、アメリカでは中国に対する非難の声が巻き起こり、中国との対決姿勢を強めることになりました。米国各地で、今回のウイルス禍は中国に責任があるとして、中国政府に巨額の損害賠償金の支払いを求める訴えが起こされました。また、米国連邦議会においても、中国政府に賠償金を要求する決議案が上下両院に提出されました。連邦議会でのこうした動きは、米国内における対中批判の高まりを背景としています。

今は、ヒト・モノ・カネが国境を越えて自由に交わるグローバル時代の真っ只中にあります。経済のグローバル化は世界経済発展の原動力になりましたが、新型コロナ禍はそのグローバル経済を突如、機能不全に陥れることになりました。中国は、これまで高い経済成長をテコにして世界規模での影響力を強化・拡大してきました。グローバル経済の恩恵を最大限に受け、経済発展を成し遂げてきた中国にとって、グローバリズムの後退は大きな打撃をもたらすことになりました。

今回のウイルス禍をきっかけに、欧米では対中依存への警戒心が広がり、これまでの行きすぎたグローバリズムに対する反省が起こるようになりました。そしてサプライチェーン（供給網）の見直しが進められ、経済における“中国離れ”が急速に進むようになりました。中国は、外国企業が撤退して資本が流出しないよう盛んに自国の安全性をアピールしていますが、中国に対する不信感は、もはや拭いがたいものになっています。“マスク外交”も、中国離れを防ぐための対策の一環として行われたものです。見え透いた支援外交を展開して対中批判を封じ込め、中国離れを阻止しようと躍起になっていますが、その支援に下心があることは丸見えです。

世界中で中国依存を解消する動き（デカップリング）が急速に進むようになっています。各国は対中投資を減少させ、５Ｇの移動通信システムなどのハイテク技術における中国覇権を阻止する方向に動こうとしています。進出企業は拠点を中国から他国に移したり、自国に戻そうとしています。

今回の新型コロナウイルス災禍は、中国主導のグローバル化に大きな打撃を与えました。これまで中国は「人類運命共同体」の理念を掲げ、巨大経済圏構想“一帯一路”を中心にして世界的な影響力の拡大を図ってきましたが、その世界戦略に急ブレーキがかかったのです。中国共産党は、今世紀半ばまでに総合的な国力で米国に並ぶ、という青写真を描いていましたが、今回のウイルス禍によってその夢は遠ざかろうとしています。

今回の新型コロナ禍によって、中国が最も恐れるシナリオが現実のものになろうとしています。新型コロナ対策で中国が取ったあまりにも利己的で傲慢な行動に世界の国々が疑いを抱き、中国と距離をおくようになったのです。ウイルスを世界にばら撒きながら、詫びるどころか“米軍がウイルスを中国に持ち込んだ”などという見え透いたウソをついて責任転嫁を図ったり、救援者を演じて他国に恩を着せる態度に、世界中から非難の声があがりました。それまで巨大市場を失わないために中国に文句を言うことを控えてきた欧州各国も、今回は一斉に中国離れのスタンスを取るようになりました。

習近平を国賓として招待しようとしてきた日本政府も、サプライチェーンの再構築を打ち出し、中国との経済的つながりを後退させようとしています。日米欧の中国離れの動きは、中国政府に大きな衝撃を与えることになったのです。

世界が中国離れに進む中にあっても、巨大な中国経済に依存する日本企業の傾向は、依然として続いています。政府は重い腰を上げて、日本への生産拠点の回帰の必要性を説き、中国依存から脱するための予算（補助金）を計上しました。しかし、いまだに多くの企業が、中国をサプライチェーンの重要な一角としています。今回のウイルス禍で日本企業のサプライチェーンが切断され、企業の拠点を再構築する動きは生じたものの、本格的な中国離れにはなっていません。インバウンド（訪日外国人旅行者）も中国頼みで、安倍政権も対中関係の改善に前のめりになっています。中国の政治状況に振り回されるリスクに苦しみながら、中国依存から抜け出せずにいるのです。

今回のウイルス禍が収束した後には、世界中がさらなる経済的危機に陥ることになります。世界恐慌が発生するかもしれません。世界経済がどん底に落ちることで現在の国際秩序は根本から変動し、先進諸国における保護主義の尖鋭化と、中国の覇権主義が強まることになりますが、それらはいずれも日本経済の運命を決めることになるのです。

中国はこれまで、貧困ゆえに中国の援助に頼り、中国に追従せざるをえなくなった発展途上国を取り込んできました。そうした中国と、欧米の自由民主主義諸国による対決の構図（新冷戦構造）が形成されていくことになります。その時、日本には――「米国を取るか、中国を取るか」の選択を迫られることになります。そして中国に進出している日本企業にも同じく、「日本を取るか、中国を取るか」の選択が突きつけられることになるのです。“新冷戦構造”が形成されれば、日本政府は中国に進出している日本企業を見捨てざるをえなくなります。

ヤクザの家で商売をしてたっぷりとカネを稼いだ者が、“ではさようなら”と言って、無事に帰れるはずがありません。日本企業は、ヤクザに監禁されたのと同じ状態にあるのです。日本企業は、カネ儲けのために中国に進出しました。安くて豊富な労働力と、世界一の人口という巨大な市場を利用してカネを儲けるために中国に進出したのです。日本企業の多くは、「日本を取るか、中国を取るか」の選択を迫られたとき、後者を選択することでしょう。日本国家より、自分たち自身（企業）を存続することのほうが大切なのです。結局、カネのために国家を裏切ることになるのです。

20世紀における“東西冷戦”時には２度、全面核戦争という第三次世界大戦の直前にまで至りました。それはまさに地球人類が滅んでしまうかもしれない最悪の危機的状況でしたが、間一髪、ギリギリのところで回避されました。“東西冷戦”では、米国を中心とする西側（民主主義）陣営が、ソ連を中心とする東側陣営を包囲するという構図のもと、両者の間で凄まじい軍拡競争が展開されました。しかし、軍拡競争の結果、ソ連は経済破綻をきたして内部から崩壊することになりました。

そして21世紀の現在では、“米中新冷戦”構造が形成されようとしています。米国を中心とする民主主義陣営が、中国とその追従国家に対峙するという形の新たな冷戦構造が築かれようとしているのです。米国を中心とする民主主義陣営が中国を包囲し、経済的圧力をかける中で、中国はかつてのソ連と同じように内部崩壊の道をたどることになるかもしれません。

中国政府の首脳たちは、中国がかつてのソ連と同じ失敗をすることを最も恐れています。そして今回の新型コロナ禍をきっかけに、世界各国が中国と距離をおき始めたことを危惧（きぐ）しています。米国の軍事力を圧倒する前に、世界が新冷戦状態に入ってしまうことを心の底から恐れているのです。そのため米国とヨーロッパ、米国とアジア諸国との分断を図ろうと、必死になって画策しています。

中国共産党が支配する独裁国家は、人類にとっての“敵”です。中国は自分たちが覇者となって世界を支配することを目指している人類史上、稀に見る邪悪性の強い独裁国家です。中国共産党は、世界にとってばかりでなく、中国国民にとっても存在しないほうがいいのです。

中国共産党にとっては、国民の生命と幸福が大切なのではなく、自分たち中国共産党の利益と幸福だけが大切です。自分たちの利益と幸福を守るためには、戦争によって国民の生命の何分の一かを犠牲にすることになっても構わない、と思っています。まして中国共産党に従わない少数民族を抹殺（まっさつ）することなど、意に介しません。（＊もっとも中国共産党に属さない一般国民も、国家（政府）を信用していません。国家が滅んでも、自分と自分の血縁関係者（家族・宗族（そうぞく））が幸福になるならそれでよし、と考えています。初めから愛国心などなく、あるのは自分と自分の一族の利益に対する執着だけなのです。）

そうした中国という邪悪な独裁国家を、米国をはじめ日本や西側の先進諸国は、自分たちの経済的利益のために援助し、経済大国にまで押し上げてしまいました。本来はアメリカが真っ先に、中国の邪悪性と野望を見抜いて対決姿勢を取るべきだったのです。敵対的姿勢を明確にして民主主義陣営を結束させ、中国包囲網をつくるべきだったのです。中国の軍事力に対抗し、それを抑止できるのは、アメリカしかありません。軍事力のない日本は、独自に中国に対抗することはできず、アメリカに頼る以外に国を守る方策はありません。中国と正面切って戦える国は、現在の地球上ではアメリカをおいて他にはないのです。

しかし、そのアメリカが自国の利益（カネ儲け）のためにいち早く中国に進出し、結び付きを深めてきました。そうした中で日本をはじめ先進諸国は、先を争って中国に進出することになりました。人権問題に目をつぶり、侵略的行為を黙認し、ただカネ儲けのためだけに中国政府と付き合ってきたのです。

しかし、数年前からアメリカは、世界制覇を狙う中国の野望に気がつくようになりました。中華帝国を実現するためにアメリカを最終的な敵と考えていることを知って、中国に対する警戒心と対決姿勢を強めることになりました。少し前のペンス副大統領による激しい中国批判の演説は、中国に対する現在のアメリカの認識をよく示しています。そして今回のウイルス禍によってアメリカは、反中国の姿勢をさらに強固にしました。アメリカはやっと、“中国との対決”という民主主義陣営の盟主としての責任を自覚するようになったのです。党派を超えて中国との対決姿勢を明確にし、“米中新冷戦”構造の形成に向けて一歩踏み出すことになったのです。今後、民主党から大統領が出たとしても、もはやこれまでのような親中路線は取れなくなります。

今後、米中の対立がさらにエスカレートするにともない、“新冷戦”に向かう動きが加速するようになっていきます。まさにそれこそが、今回の新型コロナウイルス災禍における評価すべき点なのです。

アメリカが、“新冷戦”における民主主義陣営の盟主として中国との対決姿勢を明確にするなら、国際政治は新たな段階に進んでいくことになります。それによって世界各国と中国との関係は断ち切られるようになります。欲（カネ儲け）に目が眩（くら）んで、中国からいいように翻弄（ほんろう）されてきた国々が、まともな道を歩み出すようになるのです。“新冷戦”構造の形成は、地球人類が進歩していくために必要なステップと言えます。

緊迫する世界情勢の中で、これまで日本は憲法の制約を理由に、当たり前の防衛努力さえもできない状態にありました。血を流しても中国の侵略と戦い国を守る、という独立国としての気概も備えもありませんでした。そうした日本に嫌気がさして、米軍が日本から撤退するような事態になれば、日本にとって最大の危機が到来することになります。独自に中国に対抗できるだけの軍事力を持たないかぎり、日本は中国に侵略され、確実に中国の支配下に置かれるようになります。

今、日本は、中国によって属州（自治区）に組み込まれてしまうか、それとも先に中国が内部崩壊するかの、きわどい一線に立たされているのです。

世界中を巻き込んだ新型コロナウイルス災禍は、20世紀における２度の世界大戦や、数千万人もの死者を出したスペイン風邪に匹敵する大災害と言えます。しかし、世界大戦やスペイン風邪と比べるなら、今のところ死者数はそれほど多くはなく、むしろグローバル経済による多大な経済的損失を特徴とする災害です。

地上的視点で見れば、今回の災禍は“大悲劇”ということになりますが、霊界から見れば、それほど深刻なものではありません。シルバーバーチは地上世界の悲劇に対して、次のような霊界サイドの見解を述べています。

「これから地上には、いくつもの大きな変化が生じます。崩壊や多くの大変動があるでしょう。皆さんには暗黒と苦難の時代の到来のように思えるかもしれません。“たいへんな時代になった”と、おっしゃるかもしれません。しかし、そうした変動の背後には、地上世界を進化させようとしている大きな力が存在しているのです。」

今回の新型コロナウイルス災禍についても、こうした観点から見ていく必要があります。地上世界に不安と混乱をもたらしたウイルス災禍の背後に、霊界からの働きかけがあることを忘れてはなりません。このような認識ができるのは、霊界の存在と霊界の組織的働きかけという「霊的事実」を知っている私たちスピリチュアリストだけなのです。

シルバーバーチは、地上世界の悲劇は「霊的無知」から派生した“物質中心主義（物質至上主義）”と“利己主義”から生じていることを繰り返し述べています。霊的観点から、地上世界の悲劇の「根本原因」を明らかにしています。

「霊的無知・物質中心主義・利己主義」という共通の精神的ベース（土台）の上で、地球人類はさまざまな営みを行なってきました。その結果、戦争や貧困・飢餓といった悲劇を生み出すことになりました。こうした悲劇は、人間にとって“生き地獄”のように感じられますが、別の角度（霊的視点）から見ると、それは「神の摂理から逸脱した人間がカルマ（罪）を償い、生き方を正すために発生した現象」ということになるのです。

地上の人間がカルマを清算して正しい道に立ち戻るために、20世紀には人類全体を巻き込んだ２つの世界大戦やさまざまな災害やパンデミックが発生しました。神の摂理に反した人類の生き方は、その当然の帰結として“力の対立・力の支配”という世界構図をつくり出し、それが世界を巻き込んだ戦争と、世界を二分する冷戦を引き起こすことになったのです。

21世紀においても、「霊的無知・物質中心主義・利己主義」という「神の摂理」に反した人類の精神的ベースは変わっていません。その結果、世界規模での新たな“力の対立・力の支配”という状況が生まれることになりました。20世紀のソ連に代わって中国が台頭し、米国と対峙することになったのです。

地球人類が「神の摂理」に反した生き方を続けている以上、地球規模での悲劇の発生は避けられません。今回のウイルス禍は、まさにそうした世界を巻き込んだ悲劇の一つだったのです。地球人類を苦しみの中に追いやる悲劇は、今回のウイルス禍で終わるものではなく、今後、別の形を取って次々と発生することになります。

新型コロナウイルス災禍の収束後には、さまざまな分野でパラダイムの転換が起こると言われていますが、今回の出来事を通して変化することになるのは、物質次元でのごく表面的な部分にすぎません。変化が物質次元にとどまるかぎり、真の意味でのパラダイムの転換は起こりません。人類の営みが物質次元から霊的次元に至らなければ、社会を根底から変えるようなパラダイムの転換は起こらないのです。

今回の新型コロナウイルス災禍は、人命と経済に大きな打撃を与え、世界中の人々を苦しみと恐怖のどん底に突き落とすことになりました。医療関係者は、人々の生命を救うために懸命な努力を続けてきました。そして各国政府は、経済的打撃から国民を救済するために経済支援に乗り出しました。

国民が生命の危機に立たされたり、経済的に困窮したときに救済の手を差し伸べ援助することは、政府の重要な役割であり責任です。多くの国民が政府に経済的窮状を訴え、支援を求めました。その結果、日本政府は、国民一人当たり一律に10万円の現金給付を決定しました。諸外国もさまざまな形で国民に対する経済支援に乗り出しました。現金給付という政府の援助に対して、異議を唱える国民はいません。政治家も評論家もジャーナリストも、それを良しとしています。そして新型コロナ対策を推し進めるために57兆円を超える補正予算（＊第１次・第2次補正予算の合計）が計上され、その財源として赤字国債（＊国の借金）の発行が決定されました。これについては、多くの識者が「国家の赤字がさらに増えて、大変なことになるだろう」と他人事のように言うだけでした。

しかし、支援金という政府の救済策の実態は、“カネを刷っては配る”というバラマキ（＊量的緩和）以外の何ものでもありません。どんどんお金を刷るという量的緩和は、まっとうな方法とは言えません。それはある意味、禁じ手であり、まさに狂った方法としか言いようのないものです。

量的緩和によって余ったカネは、真っ先に株式市場に向かい、利益を独占している企業と投資のための資金を持っている富裕層が富を蓄積させていくようになります。その結果、所得格差が急速に拡大し、国家の財政は悪化し、財政赤字がますます増えていくことになります。お金を刷ることがやめられず、それが加速して“いくらでも借金できる”という考え（＊借金まみれの中毒症状）が当たり前になると、最後には国家の財政が破綻することになってしまいます。

新型コロナウイルス災禍における救済策は、今後、新たな問題を引き起こすことになります。国家と国民にさらに大きな苦しみをもたらすことになりますが、もはや政府に打つ手はありません。

今回のウイルス災禍を通して、中国の野望と本性が暴かれました。力で世界を制覇することが、中国の最終目的なのです。中国の言動のすべては、世界支配のための戦術です。ウソをついて他国を騙し、アメ（援助）とムチ（力による脅し）を駆使して世界制覇の野望を達成しようとしているのです。

中国を信用してはなりません。今回のウイルス禍によって、中国の下心が明るみに出されました。現在の地球上では、世界中の国家が“利己性”に支配されていますが、その中で桁違いに利己性の強い国家が、中国共産党が支配する“独裁国家・中国”なのです。世界中の国家を自分たちの支配下に置いて君臨する“中華帝国”の実現が、中国の目的です。その意味で中国は、まさに“人類の敵”と言うべき国家なのです。

今回のウイルス災禍は、中国から発生しました。それを中国政府が隠ぺいしたために“パンデミック”を引き起こすことになってしまいました。中国には、今回の世界規模のウイルス災禍に対して逃れられない責任があるのです。それにもかかわらず中国は、諸外国に対してマスクや医療品を送るといった“支援外交”を展開し、他国に恩を着せ、躍起になって中国離れを食い止めようとしてきました。

中国は新型コロナウイルス災禍を利用して、さらなる覇権拡大に走り、世界制覇への野心を剥（む）き出しにしました。そのため欧米諸国の反発・非難を招くことになったのです。その一方で、貧困に苦しむ発展途上国は中国の支援に感謝し、中国に取り込まれることになりました。今後は徐々に、“米中新冷戦”構造が形成されていくようになります。米国を中心とする民主主義陣営と、中国を中心とする全体主義陣営が対峙する構造が形成され、米中衝突の可能性が高まっていくようになります。

今回のウイルス災禍を通して、世界の国々がやっと中国の野望に気がつきました。そして中国と距離をおき始めるようになった結果、“米中新冷戦”構造という中国包囲網が形成されることになったのです。（＊とは言え、民主主義陣営も一枚岩ではありません。カネのために中国を重視する国も多いのです。）

長い目で見れば、中国のような極端に利己的で強欲な国家・専制的な独裁国家が世界の人々の心を捉え、アメリカに代わる超大国になっていくようなことはありません。しかし、短期的には中国の積極的な覇権主義政策が成功し、海外進出を拡大させていく可能性はあります。その場合、中国の近隣諸国が真っ先に侵略されることになりますが、中国は国内にあまりにも多くの問題を抱えているため、いずれかつてのソ連と同じように内部崩壊の道をたどることになるでしょう。

中国の侵略によって日本が滅ぼされるようになるのか、それとも先に中国が内部崩壊するようになるのか、という切迫した状況が展開することになるのです。

日本における危惧すべき問題は、政治家や評論家やジャーナリストの多くが、中国の世界制覇の野望とその危険性について理解していないことです。これまでの行動を見れば、中国の本性は明白であるのに、鈍感さからか、あるいは自己の利益や保身のためか、見て見ぬ振りをしているのです。

今後も中国が軍事力を拡大していくなら、日本は国家存亡の危機に直面することになります。その責任が、国家の舵（かじ）取りをする政治家にあることは言うまでもありません。しかし、政治家を選んだのは国民です。国家存亡の危機を招いた責任は、国民自身にあるのです。さらには、世論を形成するメディアにも大きな責任があります。親中派の国会議員や中国寄りの情報を流すメディアは、まさに国を敵に売り渡す“売国奴”と言うべき存在です。

新型コロナウイルスの感染拡大によって人類は生命の危機に立たされ、大きな経済的打撃を受けることになりました。大半の人間にとって、最も大切なものは生命とお金です。しかし、それらはいずれも物質次元のものに過ぎません。人間の本質は「霊」であり、人間は“霊的存在者”なのです。人間は死後、肉体という物質の身体を脱ぎ捨て、霊界で永遠の人生を送ることになります。ほとんどの地上人は、自分自身についての真実が分かっていないのです。“死によってすべてが消滅する。死後の世界などない”と考えるのは、完全な錯覚です。地球人類はまさに、「霊的無知」な状態にあるのです。

今回のウイルス禍は、地球人類の「霊的無知」をストレートに示すことになりました。世界中の人々が死の恐怖に怯え、経済の後退を人類にとっての一大危機とばかりに騒ぎ立てました。肉体生命を維持し、経済的損失を最小限に食い止めるために走りまわることになったのです。そうした状況の中で、人類の“霊的成長の停滞”を心配する人間は、一人もいませんでした。

人間が「霊的無知」な状態にあるということは、「魂を病んでいる」ということを意味しています。実はその“魂の病（やまい）”こそが、人間にとって最大の悲劇なのです。多くの地上人が“魂の病”をそっちのけにして、肉体の病気と経済的損失だけを心配しています。

魂の病気と比べるなら、新型コロナウイルスによる経済的打撃は、さほど大きな問題ではありません。「霊的観点」から見れば、それは取るに足りない問題です。新型コロナによってもたらされた経済的な痛みは、人々が物欲に支配された生き方を改めるために必要なものだったのです。

地上人には今回のウイルス禍は“悲劇・不幸”として映りますが、霊的視野に立って見れば、それは決して悪いものではありません。“死によってすべてが消滅する”と思っている人、“カネこそが人間にとって最も大切なものである”と思っている人にとっては、今回のウイルス禍は悲劇・不幸ということになりますが、霊界人の目から見れば、それは大したことではありません。人間が「霊的無知」な状態に陥っているためにそのように思い込み、大騒ぎしているのです。本当は、人間が魂の病気にかかっていることに気がつかないことのほうが、はるかに深刻な問題なのです。

シルバーバーチは、次のように述べています。

「死ぬということは決して悲劇ではありません。むしろ地上で生きている方が悲劇です。大霊の庭が利己主義と強欲という名の雑草で足の踏み場もない状態になっていることこそ悲劇なのです。」

「物的なものはいかに高価なものであっても、まったく価値はありません。今は物質界にいる皆さん方も、これから霊の世界で計り知れない歳月を生き続けます。そして（中略）知識や叡智が、地上で物的身体のために一生懸命に求めていたものよりも、はるかに貴重なものであることを実感するようになります。」

今回の新型コロナウイルス災禍では、世界中がパニックに陥り、人々は不自由な生活を強いられることになりました。しかし、幸いなことに日本では関係者の懸命な努力のお蔭で医療は持ちこたえ、欧米に比べ死者数はかなり低く抑えられています。海外の専門家からは、今回のウイルス禍への日本の対応について、“奇跡に近い”との称賛の声があがっています。

当初は、法的拘束力のない方法で成功するはずがない、と世界から批判されましたが、国民が自発的に秩序を保つ努力をしたことで、非常時における日本人の道徳心の高さを世界に示すことになりました。東日本大震災のときにも世界中の人々が日本人の道徳心の高さに驚きましたが、それと同じ称賛が寄せられています。

しかしその一方で、世界30か国で行われたギャラップ調査（＊新型コロナウイルスに関する世論調査）では、「ウイルスの拡散防止に役立つなら自分の人権をある程度犠牲にしてもかまわないか？」との質問に対し、日本における肯定的回答は最下位という結果になりました。（＊オーストリアの95％をトップに、平均75％が「そう思う」と答えている中で、日本の32％は非常に低い数字です。）

そこには、日本人の自己中心主義（＊間違った個人主義）が浮き彫りにされています。公的なものを優先する日本人の良き伝統的精神（＊スピリチュアリズムで言う「利他的心・自己犠牲精神」）が薄れていることが、よく示されています。非常時においても規律と秩序を保って全体のために尽くす精神こそが、世界に誇る日本人の強みだったはずなのですが……。

私たちスピリチュアリストは、この世の人々とは異なる立場に立っています。それは、スピリチュアリストは世の中の人々が知らない「霊的真理」を手にしている、ということです。霊的真理を手にしたということは、霊界の人々と同じ視点に立って地上の出来事を眺めることができる、ということです。私たちスピリチュアリストは、世の中の出来事を広い視野から判断することができる“魔法のメガネ”を持っているのです。

「霊的真理」は、新型コロナウイルス災禍について大切なことを教えています。それは、今回のウイルス災禍は地球人類が「神の摂理」に反した生き方をしてきたことに対するツケとして発生したものであるということです。今回のウイルス災禍については、私たちスピリチュアリストも同じ時代を生きる地球人類の一人として、共通の責任を負わなければなりません。

大半の人々は、新型コロナウイルスに感染して死ぬことを恐れますが、スピリチュアリストは、肉体の死を恐れることはありません。霊的真理によって、死は悲劇ではなく、霊界で新しい生活を始める“喜びの時”であることを知っているからです。霊的真理は、人類の「霊的成長」のために人生を捧げる人間は、霊界からの導きの中で決して飢えて死ぬようなことにはならないことも教えています。

物欲に支配された地球人類が生き方を正すためには、苦しみの体験が必要です。大半の地上人は、苦しみを不当に与えられたもののように思っていますが、本当は、苦しみは人間を霊的に救済するために生じているものなのです。霊的真理は、地上人生で味わう苦しみの意義も教えています。

このように「霊的視点」に立って自分自身と世界を眺めるなら、新型コロナウイルス災禍の中にあってもパニックに陥ることはなく、平静さを保って人生を歩むことができるようになります。物質的な苦しみはあっても、それを広い心で受け止めることができるようになるのです。

日本が中国の覇権的侵略に飲み込まれ、属州（自治区）に組み込まれるような事態を迎えるとするなら、それは日本にとって“最大の悲劇”です。そうした最悪の事態が、実際に起こる可能性があるのです。（＊中国の属州に組み込まれるとは、日本が消滅することを意味します。）

スピリチュアリズムは、霊界を挙げての「地球人類救済計画」であり、今この時も霊界から地上世界に向けて大々的な働きかけがなされています。霊界主導の地球人類救済計画は、どこまでも“全人類の救済”を目的としています。特定の国の救いを目的とはしていません。スピリチュアリズムを推進している高級霊たちの願いは、日本が世界に先駆けて“スピリチュアリズム大国”となり、地球人類の霊的救済の道を開拓することです。そのために、これまで霊界から日本に向けて強力な働きかけがなされてきたのです。

したがって、日本が滅び、スピリチュアリズム運動が妨げられるようになることは、霊界の高級霊団にとって大きな痛手となります。霊界の人々は、総力を傾けて日本を守ろうとするはずです。日本人がスピリチュアリズム運動の最前線に立って全人類の救済のために働くかぎり、日本は霊界から守られ、難局を乗り切っていくことができるはずです。20世紀後半における“第三次世界大戦”勃発の危機が、霊界からの懸命な働きかけによってすんでのところで回避されたように、霊界の守りと導きの中で、日本は滅亡の危機を乗り越えられるものと思います。（＊実は私たちのところには、これまで何度も「日本が滅ぶようなことにはならない」との高級霊からの通信が送られてきています。）

戦後、物質的に豊かな時代が続く中で、日本の良き伝統である共助の精神・全体のための犠牲精神・全体優先の精神は薄れ、自分中心の考え・自己の利益優先の姿勢が国民全体を覆うようになりました。国会議員から一般国民に至るまで、間違った個人主義と権利意識に支配されています。このように考えると、日本の未来は限りなく暗く、絶望的に思えます。

そうした中で唯一“スピリチュアリズム”だけが、日本の新しい精神的支柱・希望の星となる立場に立っているのです。スピリチュアリズムが霊界主導の「地球人類救済計画」である以上、日本が“スピリチュアリズム大国”としての道を歩んでいくなら、霊界から全面的な応援を得られるようになります。

地球人類は、苦難の体験を通して「霊的覚醒の時」を迎えるようになります。新型コロナウイルス災禍という苦難の体験によって地球人類の霊的自覚が進み、「霊的真理」を求める人間が少しずつ増えていくようになります。その時こそ、私たちスピリチュアリストの出番です。私たちスピリチュアリストは、そうした霊的受容性が高まった人々に霊的真理を届けることで、地球人類を救っていくことができるようになるのです。

「物質的な惨事に遭遇すると、人間は霊的なものに目覚め始めるようになります。物的な手段がすべて失敗に終わったとき、ワラをも掴む思いでそれまで試みられてきた制度を吟味し、そこに頼れるものがないことを悟ります。

そこに至ってようやく霊的真理の出番となり、新しい世界の構築が始まります。大霊の摂理が正しく運用される世界です。そこへ至るまでには大きな混乱は避けられません。」